日本舞踊はお金がかかる習い事ですが、2024年からスタートした新NISAが、あなたの名取費用の対策になるかもしれません。
なぜなら、名取になるためには、数年間というお稽古を重ねる時間が必要です。
その時間を味方につけて、資産運用することで、普通貯金よりも名取費用対策になってくれると考えられます。
新NISAは、旧NISAよりも限度額が増えたこともありますが、期間が無制限になったことで、より時間を味方につける投資スタイルに合うようになりました。
私自身、若い時に時間が資産を増やしてくれる放置系の投資スタイルから始めたことで、名取の費用はもちろん、早期リタイア「FIRE」して、和の習い事に時間を費やすことができるようになりました。今ではファイナンシャル・プランナー資格保持者です。
仕事やお稽古で資産運用に時間が取れない方にこそ、まず最初に始めて欲しい新NISAの活用方法を紹介したいと思います。
目次
やってはいけない３つのこと
お金・時間・銘柄を集中させること
無理して投資金額を増やすこと
相場が下がってマイナスになった時にやめること
（１）お金・時間・銘柄を集中させるリスクはとってはダメ
儲け話によくありますよね？「今、大金をこれに投資すれば、ずっとリターンが貰え続ける」というもの。お金・時間・銘柄を集中させるほどリスクが高くなるので、高いリターンが得られる可能性もあります。
しかし、そのリターンを得られる条件は、そのリスクをしっかり把握できる情報を正確に理解できたり、自身の資金状況に見合った投資金額かを判断できる場合のみできる方法です。
（NISAではできませんが、例えば不動産投資。いくつかの物件を保有できる場合よりも、１件のみ購入する方がリスクが高まります。土地の価値が何十年先にどうなるか、建物のメンテナンス費用などのランニングコストなど、多くの情報を得て、正確に理解できる立場にある人などに向いている投資スタイルです）
（２）無理して投資金額を増やすことをしてはダメ
相場は変動しています。チャンスを逃したくないと思って、日常生活資金に支障が出るほどの資金を投資に回してしまうと、続けられずに損をする可能性が高くなります。
（日常生活資金には手をつけないからこそリスクが取れるのです。）
（３）相場が下がってマイナスになった時は我慢
これも同じく、相場は変動しているので、マイナスになった時に不安になって投資をやめてしまわず、相場が変動する時が来るのを待ちましょう。
ただし、これは相場が下がってマイナスになるのであって、ある銘柄が下がってマイナスになったという場合とは全く意味が違います。ここはとても重要なことです。絶対に間違えないでください！！
「株式相場」は変動しながら上昇しますが、「個別銘柄」はどこまでも下がる可能性がありますし、待てば上昇するとは限りません。
何から始めたらいいのか
新NISAでできることは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の２つ。
成長投資枠の方が個別銘柄もあり商品数は多いので、運用する難易度が高くなり、投資の経験や十分な知識を必要とします。
まずは比較的リスクの低い「つみたて投資枠」で相場に連動した資産運用をすることをお勧めします。
流行りの「オルカン」とは
オール・カントリー（全世界）の略です。先進国だけでなく新興国の株式にも投資している投資信託で、これに投資することによって、すでにリスク分散されていることになるため、世界全体の株式相場と連動しやすく、一番人気となっています。
他にも、株式相場の様々な指数に連動したものがいくつかありますので、他の選択肢を選んだり、いくつか組み合わせてもいいですね。
指数例：米国（ダウ、ナスダック、S＆P500）、日本（日経平均、TOPIX）
投資金額はどれぐらいがいいのか
月々の生活資金は確保し、余裕資金を「つみたて投資」に使うことが鉄則です。
また、普通預金には最低でも１年間の生活資金は確保しておいた方が良いでしょう。
なぜなら、株式相場は上がったり下がったりを繰り返しながら、長期的に上昇していきます。万が一、下落相場の時に現金が必要になってしまうと、マイナスになっている投資資金を現金化しなければならなくなってしまい、損をする可能性があるためです。
そのためにも、最低１年、できれば２〜３年ほどの生活資金が現金であればリスクが取りやすくなります。
デメリット
前項で述べたとおり、下落相場の時に現金需要が発生すると、損をする可能性があることです。ですから、いざ、名取を許されるタイミングを迎えた時に、下落相場のタイミングに重なってしまうと、１年先延ばしにしなければならない可能性もあります。
しかし、投資期間が長くなるほど、デメリットの影響は小さくなります。
最後に
投資はギャンブルではありませんから、たくさん儲けることが勝ちではありません。
適切なリスクを取って、それに見合うリターンを得る、リスクコントロールできることが大切です。